四国旅客鉄道株式会社採用情報
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特急列車「しまんと」

JR四国グループは、「将来のありたい姿」として「鉄道を中心としたモビリティの提供及びまちづくりを通じた様々な事業を展開し、交流人口の拡大と地域の発展に貢献するとともに、新しい価値・サービスの創造にチャレンジすることで、従業員が誇りを持ち、生き生きと働ける企業グループを目指す」を掲げています。
人口減少や災害激甚化、感染症流行など環境が大きく変化する中、「将来のありたい姿」を実現するため、事業運営の根幹である安全・安心・信頼の確保を積み重ねつつ、国や地域、ご利用の皆様等関係者のご理解・ご協力を得ながら、以下のミッションに沿って未来を切り拓いていきます。

  • 地域とともに、「公共交通ネットワークの四国モデル」を追求する
  • 訪れたい・暮らしたいと感じる、にぎわいとおもてなしにあふれる四国をつくる
  • 新しい価値・サービスの創造にチャレンジする

私たちと一緒に、四国の未来に向かって「Good Challenge」してみませんか?

長期経営ビジョン2030
「Good Challenge」のロゴ
SHIKOKU SMILE STATION
すまいるえきちゃん・れっちゃくん

JR四国グループでは、「安全の確保」が事業運営の根幹であり、すべてに優先する最重要課題であると認識し、全てのお客様に安心してご利用いただける鉄道を目指して、365日・24時間体制で設備・車両の設備を常に健全な状態に維持する保全作業と保守点検を行っています。
また全従業員を対象に、安全に対する意識、責任の重さ、的確な判断力を指導するなど安全教育を徹底し、安全意識を高揚することで、安全文化の定着を図っています。

特急列車「しおかぜ」アンパンマン列車

お客様から選んでいただける「より安心、より便利、より快適」な交通機関を目指し、新型車両の導入による車内設備の充実、バリアフリー対応や乗り心地の向上など、お客様に快適に過ごしていただける工夫を行っています。またパターンダイヤの導入や乗り換え接続の改善など、鉄道ネットワークのポテンシャルを高めてきました。
また、お客様に感謝し、「安心して、喜んで、末永く」ご利用いただくため、JR四国グループ一体となって、お客様目線に徹した心のこもったサービスの提供に努めています。
さらに鉄道や地域の魅力を最大限に生かすために、本格的な観光列車である「ものがたり列車」や「アンパンマン列車」「トロッコ列車」を運行し、お客様と地域の両方から愛される鉄道を目指しています。

藍よしのがわトロッコ
観光列車「伊予灘ものがたり」
新高松駅前ビル

JR四国グループでは、鉄道事業と並ぶ基幹事業への成長を目指し、非鉄道事業における収益拡大を図っています。四国内において強みを発揮し、鉄道事業ともシナジー効果が高いホテル、駅ビル・不動産、飲食・物販などの分野とともに、「全く新しい領域」へのチャレンジを行っています。

JRクレメントイン高知
めりけんや 高松駅前店
観光列車「伊予灘ものがたり」

JR四国グループでは、地元自治体や関係団体と連携し、四国が目指すべき公共交通ネットワークの将来像の実現のため、新幹線等による抜本的な高速化の早期実現を目指しています。またモビリティ間の連携強化、交通結節機能の強化、駅を中心としたまちづくり等、公共交通を利用しやすい環境づくりや公共交通の利用促進に取り組んでいます。
四国に存在する地域資源・文化資源を掘り起こし、地域と協働して付加価値付けされた観光素材・文化素材に磨き上げ、観光による地域活性化を目指す「四国家のお宝」の取り組みでは、観光誘客や交流人口の拡大を図るとともに地域の魅力を発信しています。他にも、地域の企業、大学等と連携した観光産業の振興や人材育成にも取り組んでいます。

親子で地域資源を体験する「四国家のお宝」キッズ
佐川駅 無人観光案内所

JR四国では、松山駅付近の連続立体交差事業を、愛媛県、松山市とともに進めています。松山駅を中心とする2.4kmを高架化することで、東西市街地の分断や交通渋滞が解消されるだけでなく、駅周辺の再開発、駅前広場の新設や駅のバリアフリー化の整備、また高架下を活用した店舗展開を行うことで、魅力あふれる松山駅が誕生します。
このプロジェクトにはJR四国の様々なスタッフが携わっています。高架橋の工事に関しては土木部門、高架駅の設計、建設にあたっては建築部門、新駅に導入する機械設備については機械部門、そして信号・通信設備や新駅の電気工事については電気部門が担当しています。滞りなくプロジェクトを完遂させるためには、各部門間で緊密な連携を取ることが求められます。
さらに、高架化の完成に伴い、運転関係の取り扱い変更には運輸部門、駅の移転に伴うお客様への周知には営業部門、そして新駅の周辺のオープンを目指して新規店舗の誘致を行う事業開発部門など、あらゆる部門を巻き込んだプロジェクトとなっています。